ITコンサルタントとSEの違いとは？業務の内容や給与などの違いを解説！

「ITコンサルタントとSEの業務内容の違いを知りたい」「ITコンサルタントに転職したいが、SEから転職可能なのか」と疑問に感じていませんか。

SEからITコンサルタントに転職は可能ですが、求められる役割やスキルセットに違いがあるため、違いを理解することが転職への第一歩です。

結論から言うと、ITコンサルタントとSEの違いは求められるソフトスキル（ロジカルシンキング、顧客折衝スキルなど）とプロジェクトにおける役割です。

転職する場合は、事前にITコンサルタントに求められるスキルや役割を満たせるように準備しておくとよいでしょう。

当記事では、ITコンサルタントとSEの役割や仕事内容、スキルセットなどによる違い、SEからITコンサルタントへの転職をおすすめする理由を解説します。

SEとITコンサルタントの違いとは

SEとITコンサルタントは以下による違いがあります。

• 役割
• 仕事内容
• 所属企業の目的
• 求められるスキル

SEとITコンサルタントの違い①：役割

SEとITコンサルタントは役割により違いがあります。一般的な認識による役割の定義は以下の通りです。

・SE
要件定義フェーズ以降の段階において、要件に沿ってシステムを設計開発し、システムの開発を通じて企業に価値を提供します。

・ITコンサルタント
構想策定の段階から参画、業務や事業の課題を特定したうえでシステムを活用したソリューションを提案することで価値を提供します。

両者の違いは、パフォーマンスの優劣ではなく、あくまでプロジェクトで求められる役割の違いです。

このため、人と比べて特筆する特技や専門性の高いテクニカルスキル、知識を有し、かつ、ロジカルシンキングや折衝能力などのソフトスキルが秀でている人材が、キャリアップを狙い、SEからITコンサルタントに転身する事例は多いです。

またSEの中でもPMやPMOを担う人材が、ITコンサルタントに転身するケースもよく見られます。ITコンサルタントは上流工程でのシステム化構想策定やクライアントの抱える課題特定のためにプロジェクトに参画します。

そして、プロジェクト計画が完成した時点でリリースされるケースが一般的ですが、近年では、そのままプロジェクトに残り、実行フェーズまでPMO支援として貢献が求められるケースが増えています。

そのため、システム開発のPMやPMOの実務経験があるSE出身者が、コンサルティングファームに転職し、ITコンサルタントとしてキャリアを築いていくことは、HR市場のニーズともマッチしており、プロジェクトにおける両者の役割の違いは小さくなりつつあると言えます。

SEとITコンサルタントの違い②：仕事内容

SEとITコンサルタントは仕事内容により違いがあります。一般的な仕事内容の違いは以下の通りです。

・SE
企業の課題に対してシステムを構築することで価値提供を行います。すでに固められた構想の中で、「システム要件のとりまとめ」、「アプリケーションの選定」、「要件に適合したシステムの設計」、「既存システムの運用保守」など、要件定義以降の一連の業務を実施します。

・ITコンサルタント
企業の課題を顧客とのヒアリングの中から洗い出し、システムを活用した課題に対するソリューションを提案します。具体的に要件定義に入る以前の、顧客が解決するべき課題を洗い出し、目指すべき方向性を指し示すことがミッションです。

要件定義以降はITコンサルタント自身が手を動かすことも実務上ありますが、プロジェクト運営が主軸の業務です。

少数精鋭でチームを構成し、自立自走した働き方が求められるITコンサルタントであっても、新卒入社の若手や中途入社のコンサル未経験者の場合、SEのような働き方をする場合が多いです。

某大手日系コンサルティングファームでは、アナリストクラスの人材がシニアコンサルタントやマネージャーから指示を受けて指示通り成果物を作ることで評価されます。

SEからITコンサルタントへの転身というキャリアがスタンダードではあるものの、新卒者のITリテラシーが向上しており、学生時代にシステム開発やプログラミングの経験を積んで就職先を選ぶ人が増えています。

そのため大手SIerの中には、これまでの慣習を見直し、SEとしての下積みを強要せず、コンサル部門やビジネスデベロップメント部門に新人を配属し、ビジネスサイドのキャリアを積ませるケースも見られるようになりました。

新卒からビジネス寄りのキャリアを形成するSEは、これまで以上にITコンサルへの転職障壁が低くなるでしょう。

ITコンサルタントの仕事内容をより詳細に知りたい方は、以下もあわせてご覧ください。

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SEとITコンサルタントの違い③：所属企業の目的

一般的にSEが所属することの多いSlerとITコンサルタントが所属することの多いコンサルティングファームで企業による目的の違いがあります。企業の目的の違いは以下の通りです。

・Sler
顧客の要件や要望を満たすシステムを構築し、運用することが目的です。プロジェクト参画時点で、システム化構想や解決したい課題が定義されており、どう実現するか、が求められます。

・コンサルティングファーム
顧客の課題を解決するための構想を作り上げ、クライアントの経営にプラスのインパクトをもたらすこと、利益を生み出すことが目的です。仮説思考を用いた課題の洗い出し、システム化構想を決定するための提案を行い、なにを実現するかをクライアントと共に作り上げます。ベンダーロックがないため、顧客の利益のために自社に利益の少ないシステムを提案することもできます。

ITコンサルタントは、顧客の経営上の課題を解決できなければ価値を提供できたとは言えません。

特には衝突を恐れず顧客が認知していない課題や内部からは声を上げにくい課題にも踏み込み、真にクライアントに寄り添った中長期的な視点での改善提案をすることが求められます。

両者の間に目的の違いはあるものの、共通するのは顧客の課題を解決し、クライアントの成長に貢献することです。システム開発の現場では、Slerとコンサルティングファームの境界線は曖昧になってきています。両者が同一コンペで競合になることは珍しいことではありません。

近年では、SlerであってもITコンサルタントのように積極的な提案が求められますし、ITコンサルタントであっても確固たる技術的なナレッジを持ってシステム構想を描くことが求められます。

SEとITコンサルタントの違い④：求められるスキル

SEとITコンサルタントで求められるスキルに違いがあります。スキルの違いは以下の通りです。

・SE
システムの最新技術をキャッチアップし、顧客のシステム担当者に提案できるスキルが求められます。顧客が抱えるシステム要件に対して最も適合したシステムの提案や、システムの開発に対して制限を与える可能性のある各種法要件（電子帳簿保存法、電子署名法など）の知識をキャッチアップし注意喚起できると高い価値を出せます。

・ITコンサルタント
顧客の経営指針を理解したうえで、現状の分析、課題の洗い出しおよび優先順位付け、施策の提案、システムの要件定義まで実施する必要があります。

したがって、ソフトスキルとして物事を構造化して捉える能力（ロジカルシンキング）、関係者を巻き込み施策を実施する能力、短時間で顧客や自身の考えをドキュメントに書き起こす能力が求められます。

また、顧客の業務要件をシステム要件に落とし込むために、会計、人事、購買、販売、生産など顧客の業務知識が必要です。したがって、ハードスキルとして中小企業診断士や会計士、税理士の資格をもつITコンサルタントも存在します。

ITコンサルタントでは、ソフトスキルとして素手力（読む・聞く・書く・話す）がとりわけ重視されます。

たとえば、「書く」であれば会議時間内に会議内容を要約し、結論事項、ネクストアクションを顧客に伝えるドキュメントを作成する能力、「話す」であればPREP法で簡潔に事象を伝える能力などが基本スキルとして求められます。

Global PJの場合は、ハードスキルとして言語能力が求められます。

もちろん、グローバル案件にアサインされるとは限らないため、高い言語能力が必須というわけではありませんが、オフショア開発によるコスト削減や英語で書かれた技術書や論文に当たって先端技術をキャッチアップするために、外国語スキルを研鑽するITコンサルタントが多いです。

コンサルファームの中には新卒の入社条件として簿記2級、基本情報技術者、TOEIC800を設定している企業もあります。そうした企業は、入社後に技術的な専門性を高めることに注力させ、ITコンサルタントとしての礎を固めさせます。

たとえば、SAP公認コンサルタント資格を2つ以上取得する、Oracleマスター資格を取得する等です。SEの場合はその逆で、技術的な専門性の高さが優先して評価され、入社後にソフトスキルを育成すれば良いと考え、採用判断をする企業が多いです。

SEとITコンサルタントの年収

SEと比較してITコンサルタントの方が年収は高い傾向にあります。

SEの年収

厚生労働省が発表した「令和元年の賃金構造基本統計調査」のデータから算出した、企業規模計10人以上の企業におけるSEの平均年収は568.9万円※でした。全体の平均年収が435.9万円であるため、SEは職種間で高水準の年収帯にいます。

※参照元を参考に、決まって支給される現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額から算出

参照：賃金構造基本統計調査 令和元年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 1 職種別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口

IT人材不足を背景にSEの年収は増加傾向にあります。今後も2025年の崖などへの対応にともないIT人材への需要は伸びていくでしょう。

ITコンサルタントの年収

転職会議のデータによるとITコンサルタントの平均年収は642万円でした。SEより100万円弱高いことがわかります。

出典：ITコンサルタントの年収まとめ (給料/平均年収/企業名などを集計)

また、ITコンサルタントとして入社した場合、総合系またはIT系コンサルティングファームであれば以下のような昇給レンジを辿ります。

出典：ITコンサルタントの年収・給与・報酬｜IT業界・コンサル業界への転職ならムービン

高年収を狙うのであればITコンサルタントのほうがSEよりもチャンスが大きいです。

SEからITコンサルタントに転職する場合、前職でのコンサルティング業務経験の有無やPMとしてのキャリア、職位により転職後の職位や年収が決定します。

履歴書上はコンサルタントの肩書きがなくても、PMとして経営層と対峙し、実質的なコンサルティング活動を経験していれば、シニアコンサルタントやマネージャーから新たなキャリアをスタートできる場合があります。

ITコンサルタントやフリーランスのコンサルタントの報酬に関しては、以下の記事で詳細に解説しています。より詳しく知りたい方は、ぜひ読んでみてください。

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SEの方にITコンサルタントへの転身をすすめる理由

現状SEの方で現状の働き方に課題感をもっている方には、ITコンサルタントへの転職をおすすめします。理由は以下の5つの項目に分けて解説します。

1. スキルや経験を活かしやすい
2. 上流工程で解決策とするシステムにとらわれず提案できる
3. 年収UPが狙える
4. 人生100年時代に備えた働き方ができる
5. ワークライフバランス改善が狙える

理由①：ITスキルや経験を活かしやすい

SEとITコンサルタントで求められるITスキルの水準は大きくは変わらないため、SE時代の経験を生かせばITコンサルタントへの転身のチャンスは大きいです。

コンサルティングファームへの転職者の中には、稀なケースとして経営に特化した人材がおります。社会人留学での海外MBA取得者や大学・研究機関からの転職がこのケースの例です。転職時点でのITスキルやコンサルティング業務の経験値はあまり問題にならず、入社後にシステム開発やコンサルティングスキルを学びます。

新卒採用に目を向けると、人口減少による新卒学生の減少を背景に、近年のコンサルティングファームではPCやサーバを使った分析やモデリング開発未経験の文系新卒の採用や、非IT系事業会社からの中途入社社員が増えています。

それだけITコンサルタントの採用市場は人材不足であるため、SEの中でもソフトスキルが求められるPM寄り人材や開発チームのリーダは、ITコンサルタントへの転職・採用市場で高評価されやすい環境にあります。

理由②：課題解決に最適なシステムの提案が期待できる

SEの場合、自社が得意とするシステムや自社のグループ企業の製品を使ったシステムを意図して提案する場合があります。この場合、提案内容に制約がかかり、真の意味でのクライアントファーストな提案にならないことがあります。

グループ企業の経営者が本社の出身者である場合などは、内向きの忖度が働いてしまいがちです。

一方、ITコンサルタントであっても所属する企業によっては顧客に提供するソリューションの幅が狭まることがあります。たとえば、某内資系大手コンサルティングファームではSAPとゴールドパートナー契約を結んでいることもあり、SAPありきの提案を上位者から求められがちです。

それでも独立したプロとしての価値を期待されるITコンサルタントであるならば、ロジカルな説明によって社内の上位者をも説得し、顧客のシステム要件に合わせた最適なシステム構成を考えることが期待されるでしょう。

人材の出入りが激しく、小規模精鋭チームでの活動が主となることも、しがらみが大きくなりすぎることを防ぐのに一役買っています。

しがらみや説得が必要な上司の人数が少ない分、顧客に対して、自分が考える真に価値がある提案がしたいなら、SEよりもITコンサルタントのほうがチャンスが大きいです。

どこかの企業に所属をしてITコンサルタントをする以上、ある程度は提案内容や候補となるソリューションに色がつくことが想定されます。

そのため、転職先を選ぶ際は、その企業の得意とするソリューションは何なのか、得意とするソリューション以外を売ることは許されている風土なのか確認する必要があるでしょう。

理由③：年収UPが狙える

上述で紹介した通り、ITコンサルタントの給与水準はSEより高いです。したがって、一般的にITコンサルタントへ転職をすると年収UPを期待できます。

また、ITコンサルタントとして活動した経歴は、生涯賃金の向上につながりやすい点もメリットです。

転職市場ではITコンサルタントとして3〜5年経験があれば、自学自走ができる人材である、経営的視点をもって仕事に取り組める人材としてみなされます。したがって、転職時の給与も上がりやすく、生涯賃金の向上を見込めます。

また、ITコンサルタントとして身に着けたスキルは、副業などの外部の案件で活かしやすい点も特徴的です。昨今では空いた時間でスポットして副業ができるサービスが多数あることもあり、意欲さえあれば年収は上げやすい環境にあります。

副業をする際に個人事業主として活動をすれば、青色申告特別控除や経費控除を活用した節税も可能ですので、この点からも年収を上げやすい環境と言えるでしょう。

理由④：人生100年時代に備えた働き方ができる

ITコンサルタントは成果ベースの働き方をするため、年齢を気にせずに働けます。

コンサルティングファームの中にはマネジメントだけではなく、ITアーキテクトやITスペシャリストとしてキャリアパスを準備する会社が増えており、中には70歳まで働けるファームもあります。

また、コンサルティングファームで5〜10年勤務できれば十分独立可能なスキルは付いていると考えられますので、フリーランスコンサルタントとしての道も見えてきます。したがって、会社にとらわれず働けるようになる点もメリットです。

理由⑤：ワークライフバランス改善が狙える

昨今ではコンサルティング業界でも、国の働き方改革促進の一環でワークライフバランスを意識した会社が多いため、ワークライフバランスの整った働き方ができます。

たとえば、以下のような働き方が推進されています。

• 子どもの世話をしながらのフルリモートワーク
• 家庭の事情による週3勤務
• 11:00〜20:00のフレックス勤務
• 9:00〜15:00の時短勤務

某大手外資コンサルティングファームなどでは、総従業員数に占める女性の割合を50％程度にしようとの動きもあります。実際、改革実施前の女性の割合が22.1％だったところ、35.6％（新卒+第2新卒、女性採用比率：45％）までの増加に成功しています。

出典：アクセンチュア独自の働き方改革「Project PRIDE」｜アクセンチュア

このように、性別や居住地にとらわれない職場環境が着々と整ってきているため、自身のワークライフバランスに適した働き方ができるでしょう。

SEからフリーランスITコンサルタントになるなら専門エージェントを利用しよう

SEからフリーランスITコンサルタントになる場合、専門エージェントの利用をおすすめします。なぜなら、現状のSEとしてのスキルでフリーランスのITコンサルタントとして通用するか知る必要があるからです。

ハードスキルと違い、ソフトスキルは外部から定量的に把握が難しいため、自分自身では十分なソフトスキルがあると思っていても、現場に出てみるとまったく通用しなかったということはよくあります。

したがって、SEとして培った現状のスキルでフリーランスコンサルタントとして活躍できるか、専門のエージェントによる第三者的視点での判断が必要です。

専門のエージェントは過去の案件経験から、顧客企業から信用を得やすい人材、逆に信用を得にくい人材の特徴を把握しています。

したがって、エージェントであれば、フリーランスITコンサルタントしてやっていけるか、ある程度の判断ができるでしょう。

まとめ

年収UPやビジネスサイドでの働き方を求めるのであれば、ITコンサルタントとして活動することをすすめます。また、すでにSEとしての経験が豊富にある場合はフリーランスのITコンサルタントになれるチャンスは大いにあります。

フリーランスのITコンサルタントが案件マッチングをスムーズに行うためには、専門エージェントの活用がおすすめです。

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